消防法に基づき設置され危険物施設、原子力プラントや一般物件など幅広い納入実績があります。消火器は、種火や燃え初めなどといった初期段階の火災に対し、その消火に適応する消火器を設置し、火災発見者等が火災近傍まで行き、消火を行います。
消火器は冷却作用、窒息作用、抑制作用の応用により消火します。冷却作用は注水等による冷却により燃焼温度を奪って消火、窒息作用は酸素を遮断するか、濃度を薄くすることによる消火、抑制作用は燃焼の反応を抑えての消火です。
日本の消防法では、対応する火災によりA,B,C火災用の3種類があり、表面に表示されており、A火災(普通火災)用は、用紙、木、繊維、樹脂など、主として固形物が燃える一般的な火災に適応、B火災(油火災)用は、油、ガソリンによる火災に適応、C火災(電気火災)用は、電気設備の火災に使用可能です。